【国際】金正恩、韓国憎しで「トッポッキ」の販売禁止…庶民は「欧米のサンドイッチは良いのか!」と反発

【国際】金正恩、韓国憎しで「トッポッキ」の販売禁止…庶民は「欧米のサンドイッチは良いのか!」と反発

個人的主観で国民が翻弄される。

北朝鮮で、韓国製品といえば高級品だ。LGスタイラーやサムスンギャラクシーヒョンデのアイコニックのような日本市場で販売されているハイエンドユーザー向けのものではない。

韓国のディスカウントショップでたたき売りされているような化粧品、餅米の代わりに小麦粉を入れたコチュジャンなど、質の低いものであっても、韓国で作られたというだけで高級品扱いされるのだ。

ご禁制の品だが人気があるため密売されており、ニセモノが出回るほどだ。

当局は厳しい取り締まりを行っているが、ついには製品そのものでなく、韓国風の料理まで取り締まりだした。米政府系のラジオ・フリー・アジア(RFA)が報じた。

両江道(リャンガンド)の商人によると、恵山(ヘサン)市安全部と市場管理所は15日、ブデチゲとトッポッキの販売禁止令を出した。密売して摘発されたら、売り場ごと没収するとのことだ。

一方、鴨緑閣食堂と金正淑(キムジョンスク)郡特産物食堂の責任者は、ブデチゲとトッポッキを客に出したとの理由で、安全部の取り調べを受けている。

情報を寄せた商人によると、ブデチゲとトッポッキ販売禁止令は全国的なもので、その理由は「韓国料理だから」というものだ。安全員(警察官)は取り締まりの際、理由を明かさなかったが、現地の人々はそれを知っている。

恵山にブデチゲとトッポッキが広まったのは、1998年に中国の投資で開店したヤンスン百貨店の食堂が2017年に売り出したのがきっかけだ。それが評判を呼び、ほかの食堂にも広がった。今まではなんら制限がなかったが、急に販売禁止令が出された。ヤンスン百貨店食堂に対しても、ブデチゲとトッポッキ販売禁止令が下された。

反動思想文化排撃法、平壌文化語保護法、青年教養保障法など法律を作ってまで韓国の文化的影響を断ち切ろうと北朝鮮は必死で、この販売禁止令もその一環と見られている。

一方で、この食堂が売り出したサムギョプサルは、ブデチゲやトッポッキほど広がっていないせいか、取り締まりの対象となっていない。しかしこの商人は「平壌と地方の高級レストランでの定番メニューなので、今後取り締まりの対象になるだろう」と見ている。

ちなみに、トッポッキは棒状の餅やオデン(韓国では練り物を指す)をコチュジャンや醤油などを使って甘く炒めたものだが、元々は牛肉と餅を炒めた熬餠(オビョン)と呼ばれる宮中料理だった。1924年に出された「朝鮮無双新式料理製法」にも収録されているが、広く食べられるようになったのは、朝鮮戦争後のことだ。

ソーセージキムチ、ラーメンを甘辛く煮たブデチゲは、米軍の残飯を使って作ったという説、ベトナム戦争に派兵された韓国軍のレーション(軍用食糧)のキムチを使って作られたという説など、起源が明確でないが、朝鮮戦争後の韓国でできたものに変わりない。

現地の事情通によると、恵山市場でトッポッキは1杯3000北朝鮮ウォン(約21円)、プデチゲは1杯6000北朝鮮ウォン(約42円)で売られていた。ソーセージ、豆腐、キムチ、豆もやしに卵半玉が入ったものだった。

一方、ヤンスン百貨店食堂のトッポッキは1万5000北朝鮮ウォン(約105円)、プデチゲは2万4000北朝鮮ウォン(約168円)と高価なもので、2人分以上で注文可能だった。トッポッキには卵や練り物が多く入り、プデチゲには豚肉やラーメンなどふんだんに材料を使った豪華版だった。

そんな美味しい料理を奪われた商人と市民の怒りは大きく、17日は、市場管理員が抜き打ち検査を行い、ブデチゲ、トッポッキを没収しようとしたところ、商人から「欧米からきたサンドイッチは自由に売れるのに、なぜブデチゲとトッポッキは取り締まるのか」と激しく抗議される場面もあったという。

市民からは「これは韓国料理ではなく、中国延辺の朝鮮族も食べるわが民族共通の料理」「食い物に思想がくっついているわけでもないのに、か弱い商人をいじめている」と、当局のやり方を批判する声が上がっている。

今回のブデチゲ、トッポッキ禁止令だが、全国的に行われていることから、金正恩総書記が何らかの指示を下した可能性が考えられる。しかし、実効性のない指示や命令は、たとえ金正恩氏が発したものであっても、ウヤムヤにされてしまう。

そもそも、販売を禁止したところで、美味しいものは作り続けられる。韓国の料理研究家のレシピが、韓国のものであることが伏せられて全国的に広がっているとの情報もあるが、安全員は民家に乗り込んで、鍋をひっくり返して、今晩のおかずが韓国風でないかを確認するのだろうか。

トッポッキ(デイリーNK)

(出典 news.nicovideo.jp)

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